この記事を書いたのは
【プロ直伝】これだけは押さえたい!後悔しない住宅ローンの借入額の決め方
マイホーム購入を考えている方々にとって、最も頭を悩ませる問題の一つが住宅ローンの借入額ではないでしょうか。「いくらまで借りられるの?」「無理のない返済額って?」といった疑問は尽きません。
この記事では、住宅ローンの専門家の視点から適切な借入額の決め方について詳しく解説します。
目次
1. 住宅ローンの借入額に影響する要因と適切な借入額の目安
まずは、借入額に影響する主な要因から見ていきましょう。あなたの状況に合わせた、最適な借入額の決め方が分かるはずです。
「いったいいくらまで借りられるの?」これが、お客様からよく聞かれる質問です。
結論から言うと、借入額は個人の状況によって大きく異なります。いくつかの重要な要因を押さえれば、自分に適した借入額の目安がわかります。
1-1 住宅ローンの借入額の主な影響要因
➀年収:
安定した収入は借入可能額を増やす大きな要因です。一般的に、世帯年収の4〜7倍程度が借入の目安とされています。
例えば、共働きのAさん夫婦の場合、世帯年収900万円なら3,600万円〜6,300万円が借入の目安となりますね。
➁勤続年数:
長く同じ会社で働いているほど、収入の安定性が高く評価されます。若いカップルでも入社後数年経っていればプラスに働きます。
➂年齢:
若いほど返済期間を長く設定できるため、借入可能額が増える傾向があります。ただし、多くの金融機関では、返済終了時の年齢に上限(例:80歳)を設けています。
➃他の借入金:
クレジットカードのリボ払いや車のローンなど、既存の債務が多いと新たな借入可能額が制限されることがあります。できるだけ、住宅ローン以外の債務は少なくしておくことをおすすめします。
➄頭金の額:
より多くの頭金を用意できれば、その分借入額を抑えられます。例えば、3,000万円の物件に対して500万円の頭金を用意できれば、借入額は2500万円で済みます。
1-2 住宅ローンの適切な借入額の目安
「借りられる額」と「借りる額」は必ずしも一致しませんよね。
住宅ローンの適切な借入額の目安を考える時に知っておいて頂きたいのは、「月々の返済額が手取り収入の25%〜35%を超えない」というルールです。例えば、手取り収入が月50万円の場合、月々の返済額は12.5万円〜17.5万円が目安となります。
ここで最も重要なのが、オーバーローンを避けることです。オーバーローンとは、借入額が多すぎて返済が困難になる状態のこと。将来の金利上昇や収入の減少にも耐えられるよう余裕を持った計画を立てましょう。
2. 住宅ローン借入の基礎知識
住宅ローンは、多くの人にとってマイホームへの扉を開く鍵となります。適切に利用すれば、家賃を払い続けるよりも資産形成につながる可能性があるんです。
借入可能額の計算方法には、主に2つあります。
① 年収倍率方式:
簡単に言えば、年収の何倍まで借りられるかを計算する方法
② 返済比率方式:
月々の返済額が年収の一定割合を超えないようにする方法
これらの方法で大まかな借入可能額は分かりますが、実際の借入額は金融機関の審査基準や個人の財務状況によって変わってきます。ですので、これらはあくまで目安程度に考えておきましょう。
3. 長期的な視点での住宅ローン計画
住宅ローンは、人生で最も長期の借入になることが多いです。だからこそ、将来を見据えた計画が大切なんです。
●返済計画:
無理のない返済計画を立てることが重要です。今は余裕があっても、将来の支出増加も考慮に入れましょう。
●ライフプランとの整合性:
結婚、出産、子育てなど、ライフステージの変化に伴う収支の変動を考えましょう。例えば、子どもが生まれれば教育費がかかりますし、共働きから一時的に片働きになる可能性もありますよね。
●将来の収入変動:
昇給や転職、育児休業などによる収入の変化も想定しておく必要があります。楽観的すぎず、かといって悲観的すぎずというバランスが大切です。
●金利の影響:
固定金利と変動金利、どちらを選ぶかも大きな決断です。固定金利は将来の返済額が確定するため安心ですが、変動金利に比べて金利が高めに設定されています。
一方、変動金利は当初の金利は低めですが、将来金利が上昇するリスクがあります。自分の状況やリスク許容度に合わせて選びましょう。
4. 住宅購入に関連する費用と支援制度
住宅を購入すると、住宅ローン以外にもさまざまな費用がかかります。
・諸経費:
不動産取得税、登録免許税、仲介手数料などの初期費用。物件価格の5〜10%程度を見込んでおくといいでしょう。
・維持費:
固定資産税、管理費、修繕積立金などの継続的な費用。月々1〜3万円程度は必要になることが多いです。
・修繕費:
将来的に発生する大規模修繕や設備の更新費用。長期的な視点で貯蓄しておくことをおすすめします。
一方で、住宅取得を支援する制度もあります。
・住宅ローン減税:
一定の条件を満たすと、所得税等の還付を受けられます。最大455万円程度の減税が可能な場合もあります。
・その他の補助金や優遇制度:
地方自治体による支援制度なども確認しましょう。移住促進や子育て支援を目的とした制度など、意外な支援が見つかるかもしれません。
各金融機関の審査基準は異なります。同じ条件でも、A銀行では借りられてもB銀行では難しい、ということもあり得るのです。ですので、複数の金融機関で条件を比較検討することを強くおすすめします。
5. 専門家のアドバイスと情報収集の方法
住宅ローンについて詳しく知るには、さまざまな情報源を活用することが大切です。
以下に、効果的な情報収集の方法をいくつか紹介します。これらを組み合わせることで、住宅ローンに関する理解を深め、自分に最適な選択ができるようになるでしょう。
・ファイナンシャルプランナーの活用:
個別の財務状況に基づいたアドバイスが得られます。住宅ローンだけでなく、ライフプラン全体の中でのアドバイスをもらえるのが強みです。
・銀行や不動産会社との相談:
具体的な条件や物件情報を得ることができます。ただし、彼らは住宅ローンや物件を「売る」立場であることを忘れずに。
・信頼できる情報源の選び方:
公的機関のウェブサイトや専門家の書籍など、信頼性の高い情報源を利用しましょう。SNSの情報は便利ですが、玉石混交なので注意が必要です。
6. 住宅ローンに関する、よくあるご相談
Q1: 頭金はいくら必要ですか?
A1: 一般的に購入価格の20%程度が目安ですが、諸経費も考慮して、できれば30%程度準備できるとより安心です。
Q2: 変動金利と固定金利どちらを選ぶべきですか?
A2: 将来の金利動向の見通しや、自身のリスク許容度によって判断しましょう。リスクを取りたくない方は固定金利、ある程度のリスクを許容できる方は変動金利がおすすめです。
Q3: 繰り上げ返済は有効ですか?
A3: 総支払額を減らせる可能性が高いですが、手数料や他の投資機会も考慮して判断しましょう。特に金利が低い今の時代、必ずしも繰り上げ返済が最適解とは限りません。
7. 適切な住宅ローン借入額・まとめ
住宅ローンの借入は、人生の中でも特に大きな決断のひとつです。慎重に検討し、長期的な視点を持って計画を立てることが何よりも大切です。わからないことがあれば専門家に相談してくださいね。きっと、あなたにぴったりの住宅ローンプランが見つかるはずです。
NEW ARRIVALS最新の記事
【投資初心者からのお悩み相談】新NISA口座で損失を抱えてしまったときの対処方と心構え
- 新NISA
- 資産運用
円安でも家族で楽しめる子連れグアム旅行!子どもが喜んだアクティビティBEST3
- ワーママ
- 旅行
【プロ直伝】これだけは押さえたい!後悔しない住宅ローンの借入額の決め方
- 家計
- 不動産
TKPとバリューHRの株主優待を使って、石のや熱海で熱海海上花火大会を楽しむ子連れ旅行
- 株主優待
- PR
【FP監修】ふるさと納税の大転換!2025年からのポイント還元禁止で何が変わる?
- ふるさと納税
【家計相談】推し活、趣味でお金が貯められない!好きなことを続けながら、お金を貯められる方法はありますか?
- iDeCo
- 節税
RECOMMENDおすすめ記事
現在、マネー記事はございません。